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テクノロジー分野の人材需要も新型コロナで変動した2020年 – ZDNet Japan

 2020年は、テクノロジー分野でスキルを持つ人材に対する需要が変化した。新型コロナウイルスの流行に伴う影響で、企業がリモートワークへと急速にシフトし、ビジネスモデルの再考を余儀なくされたためだ。そして、その影響は今も続いている。

 まず、リモートワークを可能にする人材、つまり「Amazon Web Services(AWS)」や「Microsoft Azure」など、クラウドベースのシステムに関連したスキルを持つ人々への需要が高まった。人材紹介会社のHaysによると、最初のロックダウンから4〜8週間は、こうした人材に対する需要が400%増加したという。

 その後、新しいシステムを迅速に導入し、従業員がセキュアな環境で業務を行えるようにしたり、リモートワーカーの行動の変化を促したりすることのできる、サイバーセキュリティ専門家に対するニーズが上昇した。次に、データアナリストやデータサイエンティストの需要が、特に英国で増加した。とりわけ新型コロナウイルスに関する数値を分析可能な人材を求める政府機関と医療サービス、そしてリスクプロファイルの変化を把握しようとする企業からのニーズが顕著になった。

 これらの傾向は3~5月にみられたが、企業はデジタル戦略を長期的に考えているとHaysは説明する。また、企業は顧客との直接的関係を構築するためのツールに取り組み始めたようだ。

 Haysは、「多くの組織はアジャイル、あるいはセミアジャイルな手段で業務を行っているため、この変化を実現できるスキルとともに、彼らが必要とするアプリケーションを構築、開発できるソフトウェア開発者を求めている」としている。

 Haysのテクノロジー部門グローバルヘッドのJames Milligan氏によると、「2020年の状況に対応するために、いくつかの特定分野で需要が確認されている。需要のトップは開発者で、それにDevOpsエンジニア、セキュリティエンジニア、クラウドアーキテクト、データサイエンティストが続いている」。

 「職場の急速な変化を反映して、需要のある分野はシフトしており、今後も継続的に変化するだろう。ほんの数カ月前には、企業がデジタル変革プロジェクトの見直しに着手したことで、プロジェクトマネジャーや変化に対処する専門家の需要が伸び始めた」(Milligan氏)

 人材紹介会社Harvey Nashのデータによると、2020年はサイバーセキュリティ、組織のチェンジマネジメント、エンタープライズアーキテクチャーなどの人材が不足しており、今後も需要は変化していく見通しだ。

 Harvey Nash Groupの最高経営責任者(CEO)のBev White氏は、パンデミック前は、熟練した人材不足が過去最高に近い状態で続いていたと語る。そして今も、とりわけソフトウェア開発、サイバーセキュリティ、データ関連で需要が供給を上回っている。しかしWhite氏によると、新型コロナウイルスによって市場力学に3つの新たな変化が生じており、スキル不足の状況が変化する可能性がある。

 現在、以前より多くの技術専門家が存在しており、非常に優れた経験豊富な人材が含まれる。「単なる不運から1つの企業で働いていた人や、新型コロナの影響で契約が中断してしまった人などだ。また、テクノロジー分野で、コロナ前は多くの役職の平均在職期間は1〜2年だったが、今は不透明な時期に転職をするリスクを冒したくないため、実質的な影響としては、次の職場を探すテクノロジー専門家が増えている。さらに、複数のスキルを習得し、テクノロジー分野への転職を検討中の新しい非テクノロジー人材もいるという。

 White氏は、「実績あるビジネスプロフェッショナルの場合、テクノロジー企業や企業の技術部門で明るい展望を期待できる。そして、ソフトスキルや、ビジネス上の課題に技術ソリューションで対応できる人への継続的なニーズがあるだろう」と述べた。また、企業は今後もリモートワークや柔軟な勤務体制を意欲的に受け入れる見通しのため、潜在的な求人対象も多様化する可能性があるという。

 「働き方の新しいモデルによって、離れた場所からのテクノロジー人材の採用や、育児や介護などの仕事以外の役割とバランスを取る必要がある人に理想的な、柔軟な働き方の形態のサポートを実現する可能性が広がっている」。

この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。

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